自然災害から身を守るのに欠かせない地質調査|耐震性が分かる

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建築物における耐震対策

工事

わが国は、南海トラフに代表されますように、四つのプレートに挟まれているうえ、国内の到るところに活断層が存在していますので、プレート型地震や、直下型地震が懸念される地震大国となっています。そういった中で、建築物において強い地震が発生した場合、地盤の液状化による被害が深刻な状態となることが予想されます。そこで、ボーリング作業を含めた地質調査を行い、地盤特性を把握することで、効率的な対策立案が可能となります。地盤の液状化対策を講じるうえで、まず液状化判定を行う必要があります。この液状化判定を行うためには、地下水位、地盤の細粒分含有率、平均粒径といった地盤特性を把握することが不可欠となっています。こういった地盤特性を把握することで、地盤の耐震性能向上に向けた効率的な液状化対策が可能となります。

液状化対策を講じる前に、液状化の判定を行う必要があります。これは、沖積層の砂質土層で、地下水位が現地盤面から10m以内にあり、かつ現地盤面から20m以内の深さに飽和土層が分布する場合の他に、細粒分含有率や、平均粒径といった三つの条件全てに該当する場合は、液状化が生じる可能性があると言われています。そして、地盤が液状化するという判定を受けた場合は、地下水位低下工法、あるいは地盤を固結する地盤改良工法といった液状化対策が考えられます。ただし、兵庫県南部地震では、沖積層の砂質土以外の土層でも液状化した事例がありますので、地質調査においては、この点を十分に認識して液状化対策において考察する必要があります。そして、精度の高い地盤データによって、経済性にも配慮した効率的な液状化対策が立案できます。

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